イクメン・ワーママ転職|クボタの両立関連人事制度(男性育休や有給取得)

子育て
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こんにちは、K です。

イクメン・ワーママのみなさんや、将来的に仕事と育児を両立したいと思っている方の中には、両立支援制度が整った会社で働きたいという思いを持っている方がたくさんおられると思います。

この記事では、「クボタの両立関連人事制度」と題して、育休・男性育休や女性活躍施策をはじめとした、仕事と育児の両立支援制度を丁寧に解説していきます。

採用HPには掲載されていない両立支援関連人事制度の全体像に加え、両立しやすさの目安になる「男性育休取得率」の実態や、有給取得日数・女性管理職数なども具体的な数値で紹介するので、是非最後までご覧ください。

制度が整っていても利用できなければ意味がないから、具体的な数値を合わせて確認できるのは嬉しいね。

K
K

そうだよね。女性だけでなく、男性にとっても参考になる情報を紹介していくよ。

下記に当てはまる方は、ぜひ最後までご覧ください。

こんな方に読んでほしい

・転職を検討しているイクメンパパやワーママの方
・育休・男性育休などのクボタの人事制度の概要を知りたい方
・クボタの有休取得率などの制度活用実態が知りたい方

この記事を書いた人

大企業の人事で10年以上勤務し、採用・両立支援・副業・キャリア支援などを幅広く経験。その後、人事専門コンサルに転職し、大企業を中心に人事面をサポート。

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クボタの両立関連人事制度の概要

前提として、両立関連人事制度には「法律で全ての企業に義務付けられた制度」と「各企業が独自(もしくは法を上回って)設定した制度」があります。

まずはクボタの両立関連人事制度の全体像を確認した上で、「独自の制度」として特徴的なものをいくつか取り上げて解説します。

クボタの両立関連人事制度の全体像は以下の通りです。

※ クボタESGレポート2022より引用(https://www.kubota.co.jp/ir/financial/integrated/esgreport2022-04.pdf)

採用HPにはあまり記載がありませんでしたが、ESGレポートの中に両立支援制度が詳しく掲載されていました。

上記の制度の中には、法律の定めを超えて企業独自に充実させている制度が散見されるため、以下でいくつかを取り上げて解説します。

育児休暇(育休)

クボタの「育児休暇」は法律でいうところの「育児休業制度」のことです。

法律上、育児休暇制度は「子が1歳に達するまで」とされていますが、クボタでは「子が2歳に達するまで」取得が可能となっています。

また、育児休暇の最初7日間は「有給(給与支払いがある)」となっている点も特徴的です。

K
K

育休を2歳まで取得できる会社は大企業の中には比較的多くあるけれど、一部でも有給にしているのは珍しいと思うよ。

短時間勤務

法律上、短時間勤務制度は「子が3歳に達するまで」とされていますが、クボタでは「小学校6年生(12歳)終了まで」とされています。

保育園や小学校に入学しても、両親はお迎えや習い事への送迎でまだまだ対応が必要です。短時間勤務を小学校6年生まで使用できるのは非常にありがたい制度だと感じます。

K
K

短時間勤務を小学校入学まで使用できる会社は多くあるけれど、小学校6年生まで使用できるのは珍しいと思うよ。

看護休暇

クボタの「看護休暇」は法律でいうところの「子の看護休暇」のことです。

法律上、子の看護休暇は「小学校就学(6歳)まで」に「子供一人につき年間5日(二人以上の場合は年間10日)」とされていますが、クボタでは「小学校3年生(9歳)まで」に「子供一人につき年間6日(二人以上の場合は年間12日)」取得が可能となっています。

クボタの人事制度活用状況等の実態(数値)

続いて、ここからは育児との両立のしやすさの目安になる「男性育休取得率」の実態や、年休取得日数・平均残業時間・女性管理職数などを具体的な数値で紹介していきます。

育児休暇取得数・取得率(男女)

※ クボタESGレポート2022より引用(https://www.kubota.co.jp/ir/financial/integrated/esgreport2022-04.pdf)

この表で注目すべきなのは男性の育休(育児休業)の取得率です。年々上昇し、2021年には68.1%となっています。全国平均は14%程度ですので、かなり高い水準だと言えます。

一方で、少し気になるのは「平均取得期間」が公表されていないことです。育児休業は最短1日から取得することができますので、取得率はかなり高いけれど平均取得期間は短い、ということも考えられます。(とはいえ、68.1%というのは素晴らしい数値だと思います。)

年次有給休暇取得率

※ クボタESGレポート2022より引用(https://www.kubota.co.jp/ir/financial/integrated/esgreport2022-04.pdf)

こちらは、年次有給休暇の取得率です。

年次有給休暇は一定日数を付与することが法律で義務付けられていますが、取得促進は企業に任されています。この「付与された年次有給休暇をどれだけ消化しているか」がこの数値です。

2014年以降取得率は年々上昇を続け、2020年以降は100%となっています。注記に「2020年、2021年はコロナ関連の特別休暇を含む」となっているので注意が必要ですが、2019年も94%となっていることから、年次有給休暇はかなり取りやすい企業風土だと言えます。

男性育休の取得率が高水準であることと合わせて考えると、休暇はかなり取得しやすい雰囲気なんだろうと想像できます。

(関連記事)年次有給休暇を取得しやすい会社の見極め方

女性管理職数(女性活躍)

※ クボタESGレポート2022より引用(https://www.kubota.co.jp/ir/financial/integrated/esgreport2022-04.pdf)

最後に、女性活躍の目安となる、女性管理職数の推移です。

少しずつではありますが、女性管理職数が増えていることがわかります。

また、合わせて「新卒総合職採用の女性比率」を見てみると、こちらも徐々に比率が上昇し、2022年には約21%となっています。

増え方としてはかなり緩やかではありますが、採用に占める女性比率を増やしながら、管理職登用も増やしていこうとする企業としての姿勢は垣間見える結果となっています。

※ クボタESGレポート2022より引用(https://www.kubota.co.jp/ir/financial/integrated/esgreport2022-04.pdf)

まとめ:クボタの両立関連人事制度の概要と制度活用等の実態

今回は、クボタの両立関連人事制度の概要と「男性育休取得率」の実態や、年休取得日数・女性管理職数などを具体的な数値で紹介しました。

まとめると、クボタの両立関連人事制度や実態は以下の通りだと言えます。

クボタの両立関連人事制度の実態

【総評】
・総じて、育児との両立はかなりしやすい企業だと言えます。
【具体例】
・育児休暇・短時間勤務・子の看護休暇などが法律以上の水準に設定
・男性育休取得率はかなりの高水準
・年次有給休暇の取得率は100%
・女性採用数や管理職数も徐々にではあるが増加傾向

クボタを就職先の候補と考えている方で、「仕事も頑張りたいけど家庭や育児も大切にしたい」という思いを持っていらっしゃる方は、今回お伝えした内容を参考にしていただきながら、就職活動を進めていただければと思います。

K
K

趣味や生活も大切にしながら長く働くために、事前に両立支援制度等の概要や実態を知ることはとても大事だよ。

是非この記事を参考に就職活動を進めてみてね。

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